会社概要

専門メーカーならではの技術とサポート体制で、お客様の開発プロジェクトをご支援しています。

株式会社 SL ジャパンは、米国 SL (Sherrill-Lubinski) Corporation の日本法人として、1998 年に設立されました。SL 社は 1983 年来、30 年以上にわたって、監視・制御系のリアルタイム・データのダイナミックでグラフィックな可視化ツールで業界をリードしてきた、専門メーカーです。 広範な産業において世界で 146,000 以上のライセンス (2016年末現在) を出荷しています。

SL 社の可視化と監視技術の背景となっている C++ ベースの SL-GMS は、電力・ガス供給管制センターや交通管制センターなど、24 時間 365 日、決して止まることのない、世界で1万以上にもおよぶリアルタイム監視制御システムで稼動し、特に大量の監視データや画面数を持った大規模システムでの高い性能と信頼性を実証してきました。1980 年代、1990 年代に開発されたシステムが今もなお稼動する一方で、毎年新しいプロジェクトで採用され続けているロングセラーです。さらにこの19年間、リモートデスクトップサービス (旧ターミナルサービス) によるシンクライアント運用、Java や Microsoft .NET に対応した SL-GMS による Web 運用で、管制センターや制御室を越えた監視制御システムが展開されています。そして、SL-GMS 開発ツール製品は長年に渡って使い込まれ、洗練されていく中で、常に業界におけるテクノロジー・リーダーとして、最先端を歩み続けてきました。そのグラフィックス技術は、比類なき高速さ、表現力の豊かさ、柔軟性とスケーラビリティを提供しています。

2002 年には、この専門技術をエンタープライズ IT システムへと展開したリアルタイムな可視化と監視ツール 「RTView」 新製品を投入してラインアップが拡大されていく中、インフラ監視やアプリケーション性能監視をはじめ、SOA ミドルウェア監視、サービス/ビジネス・アクティビティ監視まで、金融サービス、製造、エネルギー/公共、通信、小売・流通、宇宙/防衛、輸送などさまざまな分野で活用されてきました。

国内では代理店販売を通じて 1991 年に創業して以来、プロセス制御、ビル管理、設備監視、通信ネットワーク管理、交通管制、セキュリティ監視、宇宙・防衛、エンタープライズなどの分野で、13,600 以上のライセンス(2016 年末現在)を出荷しています。そして、SL 社の可視化とカスタム・エディタ技術は、電力・水道・鉄道など、日本の社会インフラ構築を担っている大手各社様のシステムやソリューションに組み込まれて再販されており、さまざまな暮らしの身近なところで日々稼働し続けています。


所在地
〒107-0062 東京都港区南青山 3-8-5  アーバンプレム南青山 3階
地図はこちらへ
Tel. 03-3423-6051(代表)
代表取締役社長
羽島 良重 (はしま よしえ)
設立
1998 年 6 月 5 日(国内における創業 1991 年 1 月)
事業内容
米国 SL 社のリアルタイム・データの可視化と監視ソフトウェア製品の販売、サポート、
コンサルティング
資本金
30 百万円
株主
米国 SL Corporation (93%)、他
取引銀行
三井住友銀行 青山支店、他
国内ユーザ実績
   (音順・敬称略)
(株)IHI、伊藤忠テクノソリューションズ(株)、岩井機械工業(株)、岩崎通信機(株)、岩手県工業
技術センター、宇宙航空研究開発機構、(株)宇部情報システム、ABB日本ベーレー(株)、SCSK(株)、
NECプラットフォームズ(株)、NTTアドバンステクノロジ(株)、NTTコミュニケーションズ(株)、
NTTコムウェア(株)、NTTソフトウェア(株)、(株)NTTデータ、(株)NTTドコモ、(株)荏原製作所、
(株)荏原電産、大倉電気(株)、大崎電気工業(株)、川崎重工業(株)、(株)京三製作所、(株)クボタ、
クボタシステムズ(株)、KDDI(株)、原子燃料工業(株)、原子力安全基盤機構、(株)原子力エンジニア
リング、(株)構造計画研究所、国土交通省、(株)小松製作所、コンカレント日本(株)、昭和電工(株)、
新日本製鐵住金(株)、新日鉄住金ソリューションズ(株)、シンフォニアテクノロジー(株)、住友重機
械工業(株)、住商情報システム(株)、住友電気工業(株)、ソニー(株)、(株)ジェイアール東日本情報
システム、第一三共(株)、ダイダン(株)、大同信号(株)、(株)東光高岳、(株)タムラ製作所、地熱技術
開発(株)、中菱エンジニアリング(株)、千代田化工建設(株)、TIS(株)、東京電力(株)、(株)東芝、
東芝インフラシステムズ(株)、東芝ITコントロールシステム(株)、東芝ソリューション(株)、東芝
電波システムエンジニアリング(株)、東芝プラントシステム(株)、東芝ライテック(株)、ドコモ・
テクノロジ(株)、トヨタ自動車(株)、西日本電信電話(株)、日揮(株)、(株)日水コン、日鉄住金テックス
エンジ(株)、日本原子力研究開発機構、日本工営(株)、(株)日本航空、日本コムシス(株)、日本電気(株)、
日本電気通信システム(株)、日本ヒューレット・パッカード(株)、日本プロセス(株)、日本放送協会、
日本無線(株)、(株)野村総合研究所、パナソニックモバイルコミュニケーションズ(株)、東日本電信
電話(株)、(株)日立システムズ、(株)日立産業制御ソリューションズ、(株)日立製作所、(株)日立
ソリューションズ、(株)日立超 LSI システムズ、(株)日立ハイテクノロジーズ、富士アイティ(株)、
富士通(株)、(株)富士通アドバンストエンジニアリング、富士電機システムズ(株)、富士フイルム(株)、
(株)ブリヂストン、松下電器産業(株)、松下電工(株)、三井造船(株)、三菱化学(株)、三菱重工業(株)、
三菱スペース・ソフトウェア(株)、三菱電機(株)、三菱電機エンジニアリング(株)、三菱マテリアル(株)、 村田機械(株)、明電システムソリューション(株)、(株)明電舎、文部科学省、横河電機(株)、
理化学研究所、(株)リコー など





SL ジャパンは、利益の一部から日本赤十字社に対する寄付活動を行なっています。