SL社、大規模 Oracle Coherence クラスタの監視オーバーヘッドを3分の1に削減

RTView® for APM | Oracle® Coherence モニタが JMX MBean の収集を劇的に加速

2010 年 7 月 21 日 ― 米国コルテ・マデラ市発

リアルタイム・データの可視化・分析・監視ソフトウェアの提供でリードする SL Corporation®(以下、SL 社)は、RTView® for APM | Oracle® Coherence モニタに大規模および超大規模な Oracle Coherence クラスタの監視に対する画期的な強化機能を搭載することでクラスタのオーバーヘッドを3分の1に削減し、より迅速に問題を識別し解決できるようになったことを、本日発表しました。

SL 社の Oracle Coherence モニタで利用できる新しいカスタム MBean により、標準の JMX MBean の収集プロセスにまつわるオーバーヘッドを劇的に削減し、大規模な Oracle Coherence クラスタに対する監視間隔を 10 秒程までに加速します。監視がより効率的になったことは、すなわち、問題の探知、アラート通知、解決がより早くなり、重大なアプリケーションへのデータ・グリッドの問題の影響をさらに最小化できることを意味します。

「先進的なオンライン・ショップやウェブサイト、金融機関やテレコム企業などを含む Oracle Coherence カスタマの多くにとっては、システムをより良く可視化できることは、問題発生時の理解や、システムが意図通り本当に実行・作動しているかを検証するにあたり、非常に重要である」と、Oracle 社開発部門副社長のキャメロン・パーディ氏は言います。「SL 社は Oracle Coherence データ・グリッドをさらに高度に可視化して提供することに投資し、この RTView の最新版では、JMX のデータ収集をかつては不可能だった高水準にまでスケールアップする、革新的なソリューションを提供している」と、同氏は加えました。

分散しているという性質上、大規模な Coherence クラスタの監視では、JMX プロトコルを使って数万におよぶ個別のリアルタイム・データ指標を収集することが欠かせません。クラスタの状態を正確に表した矛盾のないスナップショットを提供するには、各クラスタ・メンバから来るこの指標をすべて収集して一時点で転送しなくてはなりません。クラスタのサイズと負荷が増加するにつれ、一度に1つずつ JMX MBean を収集するにはかなりの処理時間がかかり、クラスタ自身にもオーバーヘッドが発生します。これまでは、その唯一の解決策はデータ収集の割合を少なくするか、監視データの一部のみを要求することであったことから、問題の識別とトラブル対策に利用できる情報が少なくなっていました。

この問題を長い間研究してきた SL 社は、より良い解決策を開発して Oracle Coherence モニタ製品で利用できるようにし、監視オーバーヘッドを3分の1まで削減しました。インストールが容易なカスタム MBean を使うことで、監視指標を含むネットワーク・パケットは、管理ノードから中央の MBeanServer に転送する前にコンパクト化されます。Coherence はネットワークに依存したシステムであるため、帯域の要件が低くなることはクラスタのオーバーヘッドが低くなることになります。データ収集の速度が増すことにより、ユーザはより頻繁に情報を収集でき、問題の状況をよりすばやく探知してアラートを上げることができます。RTView とこの最適化技術を使うと、大規模な Oracle Coherence クラスタの監視間隔を 5 秒または 10 秒まで短くすることが可能です。

「より多くの企業が Coherence を信頼し、データ・グリッドの利点を体験するにつれ、超大規模の Coherence クラスタが主流になりつつあります。」と、SL 社の社長兼 CEO のトム・ルビンスキは言います。「SL 社は、非常に大規模な Coherence クラスタを実行されている数社のお客様方と共同で、このオーバーヘッド問題に取り組んでまいりました。Oracle Coherence、JMX、大規模監視システムを組み合わせた、他にはない SL 社の専門技術により、効果的な解決策をすぐに提供することができた」と、同者は加えました。

SL 社は、Oracle PartnerNetwork のプラチナ・レベル・メンバーです。
Oracle および Java は、Oracle および/またはその系列の登録商標です。


SL (Sherrill-Lubinski Corporation) 社について    www.sl-j.co.jp


###

記載される会社名・製品名は、それぞれ各社が所有する商標または登録商標です。


2010年 ニュースリリース 一覧へ戻る

ニュース一覧へ戻る