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画面満載のニュースレター (年３回)
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リアルタイムデータのダイナミックでリアルタイムな可視化と監視技術で、
1983年来 40年以上にわたって業界をリードしてきた専門メーカー
株式会社 SL ジャパンは、米国 SL 社 の日本法人として 1998年に設立され、今年２７周年を迎えました。
SL は 1983年来 40年以上にわたって、制御系リアルタイムデータのダイナミックでグラフィックな可視化と監視に、
全力を注いできた専門メーカーです。C++, ActiveX, Java, Microsoft .NET, HTML5 で展開してきた SL-GMS 開発ツールと、
エンタープライズにリアルタイムビューを展開してきた RTView を、これまで広範な産業において、世界で 194,000 以上
のライセンス (2024年末現在) を出荷しています。
モノの監視 “Monitoring of Things” を得意としてきた SL の突出した可視化技術のベースとなっている C++ 版の SL-GMS は、電力・ガス供給管制センターや交通管制センターなど、24 時間 365 日、決して止まることのない、世界で１万以上にも
およぶリアルタイム監視制御システムで稼動し、特に大量の監視データや画面数を持った大規模システムでの高い性能と
信頼性を実証してきました。1980 年代, 1990 年代に開発された制御システムがマシン (OS) 更改を経て今もなお稼動する
ロングセラーです。
さらにこの 30年、リモートデスクトップ (旧ターミナルサービス) 運用や、Java と Microsoft .NET 版 SL-GMS による
Web 運用で、管制センターや制御室を越えて展開されてきた SL ユーザ様の監視制御システムは、IoT の先駆けとなって
います。そして 2020年9月には待望の HTML5 対応新製品を投入し、「中央制御室から Web で遠隔監視、クラウド運用の
監視ダッシュボードまで」を提供。続いて 2022年5月には、最初の長期サポート (LTS) 版であるマイクロソフト社の
.NET 6 にいち早く対応した SL-GMS .NX 新製品をリリースし、次世代の制御システム開発に対応することで、フル
ラインアップをさらに強化しています。
国内では代理店販売を通じて 1991 年に創業して以来、プロセス制御、ビル管理、設備監視、通信ネットワーク管理、
交通管制、セキュリティ監視、宇宙・防衛、エンタープライズなどの分野で、21,000 以上のライセンス (2024年末現在) を
出荷しています。そして、SL の可視化とカスタムエディタ技術は、日本の社会インフラ構築を担っている大手各社様の DCS/SCADA 製品やソリューションに組み込まれて再販されており、浄水場・焼却炉、発電所・変電所、空港・鉄道・
道路、工場・ビルなど、さまざまな暮らしの身近なところで日々稼働し続けています。
| SL ジャパンは、2011年以来、日本赤十字社に対する寄付活動を長年行なっています。 |
 所在地 |
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代表取締役社長 |
羽島 良重 （はしま よしえ）
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設立 |
1998 年 6 月 5 日（国内における創業 1991 年 1 月）
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事業内容 |
米国 SL 社のリアルタイムデータの可視化と監視ソフトウェア製品の販売、サポート、 コンサルティング |
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資本金 |
30 百万円
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株主 |
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取引銀行 |
三井住友銀行 青山支店
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国内ユーザ実績 (音順・敬称略) |
(株)ＩＨＩ、伊藤忠テクノソリューションズ(株)、岩井機械工業(株)、岩崎通信機(株)、岩手県工業技術センター、 宇宙航空研究開発機構、(株)宇部情報システム、ABB日本ベーレー(株)、SCSK(株)、NECプラットフォームズ(株)、 NTTアドバンステクノロジ(株)、(株)NTTデータ、NTTテクノクロス(株)、(株)NTTドコモ、NTTドコモソリュー ションズ(株)、NTTドコモビジネス(株)、NTT西日本(株)、NTT東日本(株)、荏原環境プラント(株)、(株)荏原製作所、 (株)荏原電産、MHIエアロテクノロジーズ(株)、大倉電気(株)、大崎電気工業(株)、川崎重工業(株)、(株)京三製作所、 (株)クボタ、KDDI(株)、原子燃料工業(株)、原子力安全基盤機構、(株)原子力エンジニアリング、(株)構造計画 研究所、国土交通省、(株)小松製作所、コンカレント日本(株)、(株)JR東日本情報システム、シンフォニアテク ノロジー(株)、住友重機械工業(株)、住友電気工業(株)、ソニー(株)、第一三共(株)、ダイダン(株)、大同信号(株)、 (株)タムラ製作所、地熱技術開発(株)、千代田化工建設(株)、通研電気工業(株)、ＴＩＳ(株)、東京電力ホール ディングス株式会社、(株)東光高岳、(株)東芝、東芝デジタルソリューションズ(株)、東芝電波テクノロジー(株)、 東芝プラントシステム(株)、東芝ユニファイドテクノロジーズ(株)、東芝ライテック(株)、ドコモ・テクノロジ(株)、 トヨタ自動車(株)、日揮ホールディングス株式会社、日新電機(株)、(株)日水コン、日鉄住金テックスエンジ(株)、 日鉄ソリューションズ(株)、日本製鉄(株)、日本原子力研究開発機構、日本工営(株)、日本航空(株)、日本コムシス(株)、 日本電気(株)、日本電気通信システム(株)、日本ヒューレット・パッカード(同)、日本プロセス(株)、日本放送協会、 日本無線(株)、(株)野村総合研究所、パナソニック(株)、(株)日立産業制御ソリューションズ、(株)日立システムズ、 (株)日立製作所、(株)日立ソリューションズ、(株)日立ソリューションズ・テクノロジー、(株)日立ハイテク、 富士アイティ(株)、富士通(株)、富士通Japan(株)、富士電機システムズ(株)、富士フイルム(株)、(株)ブリヂストン、 (株)三井E&S、三菱ケミカルグループ(株)、三菱重工業(株)、三菱電機(株)、三菱電機エンジニアリング(株)、 三菱電機ソフトウェア(株)、三菱マテリアル(株)、村田機械(株)、明電システムソリューション(株)、(株)明電舎、 文部科学省、横河電機(株)、理化学研究所、(株)リコー、(株)レゾナック など |
